在宅ワークには、大きく分けて、雇用型在宅ワークと非雇用型在宅ワークの2種類があります。

以下には、これら2種類の在宅ワークについて説明していきます。
雇用型在宅ワーク
「雇用型在宅ワーク」は、会社に雇用されながら自宅などで仕事をするパターンです。

働き方改革が進んでいる現在、早朝出勤やフレックスタイム制、週4日勤務など、正社員でも柔軟性のある働き方に切替える企業が増えており、在宅ワークもその一つです。

ただし、在宅ワークを認めている会社でも、必要最低限の出社は必要と思っておいた方がいいでしょう。
また、条件付きで在宅ワークを認めている会社もあります。オフィスが東京にある会社であれば、通勤圏内に引っ越すなど、オフィスへの出社にも柔軟に対応できる環境を整えておくことが必要とされるでしょう。
非雇用型在宅ワーク
「非雇用型在宅ワーク」は会社に所属することなく、個人事業主として仕事を受注し、自宅などで仕事をする働き方です。
この場合の雇用形態は、業務委託となります。業務委託は基本的に報酬が時給ではなく、案件ごとの出来高で決まります。そのため、時間に縛られず、自由な働き方をしたい方に向いているといえるでしょう。

「非雇用型在宅ワーク」は、育児や介護など、さまざまな理由により、通勤や会社への出勤が困難になった人でも、自分の状況に合わせて仕事を続けていくことが可能です。ただし、当然のことではありますが、仕事の保障や各種社会保険、有給休暇などはなく、すべて自己責任で管理して仕事を進める必要があります。また、一定以上の収入を得た場合、自分で確定申告を行う義務もあります。
2種類の在宅ワークについては以上です。これからの未来に、日本は人口減少により深刻な人手不足になると予想されますので、このようなフレキシブルな働き方が増えていくことは、日本の社会や経済にもいい影響を与えると思われます。
本記事が、在宅ワークの仕事について興味を持っている方の参考になれば幸いです。